うつ病などメンタル面の不調が疑われる従業員がいる場合、産業医面談を実施するケースがあります。産業医面談は、今後の働き方や休職・復職に向けて相談をできる場ですが、具体的にどのような話をするのでしょうか。
うつ病での産業医面談で何を話すのかを知りたい方のために、状況別に産業医面談の具体的な内容を解説します。ほかにも、面談を実施する上でのポイントや産業医以外の相談先なども紹介しますので、ぜひ最後までお読みください。
目次
産業医面談とはどのようなものか
まず、そもそも産業医面談とはどのような制度なのでしょうか。産業医面談に関する疑問や不安を解消するために、産業医面談の概要や基礎知識について解説します。
※産業医面談について詳しく知りたいという方は下記の記事で詳しく紹介しておりますので、併せてご覧ください。
従業員に対して医師の立場から専門的な健康指導を行う
産業医とは、従業員が健康的な環境で仕事に従事できるよう、労働衛生の専門医としての立場から、企業と従業員の双方に指導やアドバイスを行う存在です。労働安全衛生法により、一つの事業場の従業員数が50人以上の企業や組織は、産業医の選任が義務付けられています。
産業医面談は、選任された産業医の職務の中の一つです。労働契約法により、企業には従業員が安全かつ健康に働けるよう環境を整える「安全配慮義務」が課せられており、その一環として産業医面談を実施することになっています。
産業医面談は従業員の精神面や身体面の状態を把握し、従業員が健康的かつ快適に働けるよう、産業医が相談に乗ったり、適切なサポートにつなげたりすることが目的です。従業員の異常を早期発見でき、休職・退職の防止や生産性アップなどの効果が期待できます。
面談を行う場所は？
産業医面談は、会社の会議室や健康管理室などで実施されるのが一般的です。産業医との契約形態によっては、クリニックで行われることもあります。
従来は原則対面で実施するものとされてきましたが、2020年11月に労働安全衛生法の一部が改正され、オンライン面談が可能になりました。オンライン面談を実施するためには、満たすべき要件や満たすことが望ましいとされる要件がいくつかあります。その中の通信機器の使用における要件には、以下の3つが定められています。
- 産業医と従業員の「表情」「顔色」「声」「しぐさ」を互いに確認できる環境を整えること
- 情報漏洩や不正アクセスを防ぐためのセキュリティ対策を実施すること
- リモート面談で使用するパソコンやソフト、ツールを利用できる状態にしておくこと
面談を行う際の持ち物
産業医面談では、直近1カ月の勤怠管理表や健康診断の結果などが求められるケースがありますが、基本的な書類は人事担当者が用意します。ただし、主治医の診断書などが必要になる場合もありますので、あらかじめ人事担当者に聞いておくといいでしょう。
産業医面談に同席する人はいるか
産業医面談は、原則として産業医と従業員が1対1で行いますので、上司も人事担当者も同席しません。ただし復職に向けて必要なサポートを検討する場合など、必要があれば上司や人事担当者が同席することもあります。同席者がいるかどうかは、人事労務担当者に確認しておくと安心です。
守秘義務と報告義務がある
産業医面談において、医師は「守秘義務」と「報告義務」を守るよう定められています。守秘義務とは、面談において知り得た内容を、無断で他の方に共有してはいけないという義務です。そのため、面談で話した内容が勝手に上司や人事担当者に報告されることはありません。
ただし、従業員が就労を継続する上で必要なサポートを検討する場合などは、従業員の同意を得た上で上司に申し送りされるケースもあります。また、本人の健康や周囲の安全を守るために緊急性が高いと判断される場合には、本人の同意を得る前でも関係者に報告するケースがあります。
産業医が行うメンタルヘルス対策に関わる面談
産業医面談には法令で定められている「長時間労働者に対する面談」やメンタルヘルス対策の一つである所謂「ストレスチェック後の面談」があります。他、法令に定めはありませんが就業規則による「復職、休職時の面談」、ご本人の希望によるメンタルヘルス相談といった産業医面談もあります。
産業医がどのようなメンタルヘルス対策に関わる面談を行うのか解説します。
ストレスチェックの実施と結果に基づく面談・保健指導
従業員数が50人以上の事業場では、年に1度のストレスチェックが義務付けられています。その結果、高ストレス者が明らかになった場合に本人が希望をすると面談が実施されます。
産業医は専門家の立場から、従業員にメンタルヘルス等に関してアドバイス・助言、メンタル専門医の受診を勧奨する事もあります。 また、安全配慮義務の観点から就労を制限する必要があると企業側へ意見をするケースもあります。企業は産業医の意見を踏まえて長時間労働の是正をしたり、必要に応じて部署の変更や休職をさせるといった対応が必要となる事もあります。
長時間労働者への面談・保健指導
長時間労働や過重労働が続くと、休息や睡眠時間を十分に確保できず、うつ病のリスクが高くなります。長時間労働に陥っている従業員を把握した場合も、企業は該当の従業員に対して面談の実施を提案すべきです。
リスクの高い社員を正確に把握するためには、適切な方法で従業員の労働時間を把握しなくてはいけません。タイムカードやパソコンの使用記録などでデータを取り、該当者がいれば産業医と連携して対応に当たります。
休職、復職に関する面談
従業員がうつ病と疑われる場合やうつ病の診断がついた場合、産業医と連携して従業員に休養を取らせる必要があります。勤怠不良が続く場合やこれまで問題なく出来ていた業務にミスが多発するなど従業員の様子に明らかな異変が認められる場合には産業医面談が実施される事があります。
産業医は主治医ではないので診断をする事は基本的にはありませんが、面談を通して就労を継続して問題が無いのか、継続するにあたって配慮が必要なのか、受診の必要があるのかといった事を意見書にまとめます。社員がうつ病の診断書を提出した際も、診断書の内容が本人の状況と一致しているかどうかなどを、産業医に意見を仰ぐのがベストでしょう。
また復職する際も産業医面談が必要です。産業医は、本当に復職が可能な状態か、復職に向けてどのようなサポートが必要かを判断し、企業に情報共有します。
※従業員の休職とそれに伴う産業医の役割を知りたい方は下記の記事を併せてご覧ください。
就業上の配慮やメンタルヘルス対策に関する意見
産業医は、従業員が健康的・衛生的に働ける環境を整備するための改善策やアドバイスを行う存在です。企業の就労環境に課題が見つかれば、医学的な知見から適切な意見をします。昨今では、感染症予防やテレワーク対策について意見を産業医に求める企業も増えているようです。
また、従業員のメンタルヘルス対策も産業医に相談できます。面談の実施以外にも、適切な労働時間に関するアドバイスや、生活習慣の指導なども産業医に依頼できます。
うつ病での産業医面談では何を話せばいいか
それではメンタルヘルスの不調があり、産業医との面談を行う場合、面談ではどのような話をすればいいのでしょうか。状況別に具体例を紹介します。
就業、休職にまつわる面談
前述の通り、体調不良により遅刻や早退、欠勤などが続いている社員に対しては、産業医面談で時短勤務や休職などのアドバイスをするケースがあります。面談を通して、就業は可能かどうか、業務量や時間の調整は必要か、長期的な休養や通院が必要かなどを判断します。
その判断のため業務内容や量、平均的な就労時間、睡眠時間などの生活習慣、プライベートでの出来事などについて、詳しくヒアリングされる場合があります。ただし、面談で話した内容が上司や人事部に無断で共有されることはありませんので、正直に話しましょう。
※従業員の休職とそれに伴う産業医の役割を知りたい方は下記の記事を併せてご覧ください。
うつ病などメンタル疾患で休職した場合の復職前の面談
復職前に実施する面談では、産業医は主治医の診断を踏まえて面談を行います。復職の際は主治医による「復職可能」の診断書が必要ですが、診断書の内容と本人の状況を照らし合わせて、本当に復職が可能か、どのような条件なら復職が可能か判断します。
また、必要に応じて主治医から改めて意見を聞く事もあります。面談時の具体的な質問内容としては、次のようなものがあります。
就業意欲はあるか
就業に対する前向きな意欲があるかどうかは、よく確認される項目です。本当は意欲が回復していないにも関わらず、金銭的な理由などにより無理して職場復帰しようとするケースもあるためです。本当に前向きな気持ちで復職を希望しているか、不安に感じていることはないかなどを詳しくヒアリングします。無理に復職しても再び休職する可能性が高くなりますので、焦らないことが大切です。
症状が落ち着き、復職可能な状態か
症状が安定しており、就労が可能な状態かどうかも確認されます。うつ病は再発することも多く、無理して復職するとさらに悪化するケースもあるため、産業医も慎重に判断します。安定して通院できているか、どのような薬をどのくらい服薬しているか、気持ちを落ち着けるための手段を持っているかなどの質問があります。
生活リズムは整っているか
うつ病から回復するには、安定した生活リズムで過ごし、しっかり休息をとることが重要です。そのため、規則正しい生活が送れているかどうかも職場復帰の条件となります。
具体的には、1日3食バランスの良い食事を摂っているか、昼夜逆転の生活を送っていないか、夜はどのくらい寝ているか、日中は精力的に活動しているかなどが聞かれるケースがあります。
体力や集中力は回復しているか
休職中は自宅でゆったり過ごすことが多くなるため、体力や集中力が低下しやすくなっています。日中に集中して仕事に取り組んだり、人とコミュニケーションをとったりする体力が戻っているかどうかも、重要な確認事項です。
体力や集中力の回復度を診断するために、普段から体力作りのための運動などをしているか、集中して何かに取り組む時間はあるかなどが質問されるでしょう。
安定的に通勤できるか
上記の通り、休職中には体力が低下しているケースも多いため、通勤のストレスに耐えられるかどうかも確認されます。特に首都圏の満員電車や人混みは、大きなストレスになるためです。
休職中は日中にどのくらい外に出ていたか、最近電車を使っているかといった質問をされるでしょう。
再発防止策はあるか、また復職にあたり必要なサポートはあるか
再発を防止するため、メンタルを安定させる方法を把握しているか、適切な治療ができる専門医とつながっているかなども重要です。他にも、部署配置や労働時間についてどのようなサポートが必要か、希望する働き方はあるかなども確認されます。
産業医以外の相談先はあるか？
産業医以外にも社内に複数の相談先があると、従業員の抱えた不安をキャッチアップしやすくなります。ここでは産業医以外の相談先を紹介します。
産業保健師、産業カウンセラー
会社には産業医の他にも、看護師資格を持った産業保健師や心理学の専門知識を持つ産業カウンセラーを設置している場合があります。産業医と同様、公衆衛生やメンタルヘルスの専門家として頼れる存在ですので、気軽に問い合わせてみましょう。
信頼できる同僚や先輩、上司、友人など
業務や人間関係に関する不安は、一人で抱え込んでいると不安が増してしまい、メンタルのバランスを崩してしまいます。上司や人事担当者に話しづらければ、気の置けない同僚や先輩、友人などに相談すると、悩みを共有するだけでも気持ちが楽になるかもしれません。
社外のカウンセラー
特にメンタル面の相談をしたい場合だと、社内に設置されている相談窓口を利用しにくいと感じる方も多いでしょう。その場合は、外部のカウンセラーやクリニックに相談するのも一つの方法です。
うつ病が疑われる従業員に対し企業ができること
うつ病が疑われる従業員やメンタルヘルスのバランスを崩している従業員が明らかになった場合、企業は産業医と連携して対応することが大切です。具体的なアクションやポイントについて解説します。
タイミングを逃さずに産業医面談を設定する
従業員数が50人以上の事業場では、年に1回ストレスチェックを実施することが義務付けられています。その検査で「高ストレス状態である」という結果が出た社員に対しては、産業医との面談を勧奨します。
他にも長時間労働が続いているときや、欠勤・遅刻が続いているとき、本人が産業医との面談を希望するときは、産業医面談を設定しましょう。従業員の不調をいち早く察知し、適切なタイミングで産業医面談を設けることが、従業員の健康維持につながります。
産業医と連携して情報を共有する
産業医面談を受けてもらったら、それで終わりにすることなく、産業医と連携して就労環境や働き方の改善を図りましょう。意欲の低下や不眠などはないか、業務量を負担に感じていないか、生活面で心配事はないかなどを人事部も把握することで、適切なサポートにつなげられます。
ただし産業医は守秘義務があり、すべての内容を共有することはできません。緊急性が無い限り、情報共有には本人の同意を得る必要がありますので、注意してください。
医療機関の受診を促す
精神科や心療内科、メンタルクリニックにかかっていない場合、専門の医療機関の受診を促しましょう。早期に治療を開始することで、再発防止にもつながり、主治医とも連携して必要なサポートを検討できます。
もしもうつ病と診断されたら、診断書をもらうよう促します。病名や休職の必要性がはっきりとするため、適切な対策ができ従業員の早期回復が期待できます。
環境改善や業務内容の変更などを行う
産業医面談において、不調の原因が業務であると判断された場合は、職場環境の改善や従事している業務内容の変更など、適切な対応を検討します。あわせて、ハラスメントなど対人面の問題や違法な長時間労働などがなかったか、詳しく調査することが望ましいです。
まとめ
うつ病が疑われる場合の産業医面談では、企業が従業員に対して適切なサポートを行うことを目的に、従業員の状態や日頃の生活習慣などを確認します。産業医は従業員の秘密を守る守秘義務を負っていますので、面談で話した内容が上司や人事担当者に同意なく伝えられることはありません。産業医は専門家としての立場からアドバイスや指導をしてくれますので、安心して正直な気持ちを話しましょう。
メンタルヘルスの専門知識を持った産業医を探している場合は、産業医の紹介を行っている会社やサービスを利用するのも選択肢の一つです。自社にマッチするサービスがないか探してみるといいでしょう。
